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資料画像の利用について
1. 国立公文書館・外務省外交史料館・防衛省防衛研究所からの提供資料について
- 個人利用
- 個人利用を目的とした資料画像のダウンロード、プリントアウトは自由にしていただけます。
（→ダウンロードやプリントアウトの方法については、「閲覧ガイド」をご覧ください。）
- 個人利用を目的とした資料画像のダウンロード、プリントアウトは自由にしていただけます。
- 論文等への引用
- アジア歴史資料センターが提供する資料を論文等に引用する際に、センターでは次の引用例を推奨します。
- また、引用された論文等の一部または全部を参考までにメールでお送り頂ければ大変ありがたく、今後のセンター活動の推進に役立てたいと思います。なお、引用例につきましても今後の改善のためにご意見ご要望等をお寄せ頂ければ幸いです。
- ご参考までに、引用例に関するセンターの基本的な考え方は次のとおりです。
- 引用はできるだけ簡潔になるよう心がけました。このため、センターの資料を同一論文等で2回目以降に引用する際には「アジア歴史資料センター」と「Ref.」を省略してもよいこととし、センターの略称であるJACARに続けてA（国立公文書館）、B（外務省外交史料館）、C（防衛省防衛研究所）から始まる11桁のレファレンスコードを表記することとしました（例 JACAR：A01000012800）。
- 原資料の所蔵先に関する記述については、簿冊名までを記述し、所蔵機関名をかっこ内に表記することとしました。なお、外交史料館の所蔵する「外務省記録」については簿冊の所在をわかりやすくするため、目録のページに記載している門、類、項をかっこ内に記入することとしました（例 A.3.4）。
- 引用箇所が大量の画像からなる資料の一部に入っている場合には、目的とする箇所に容易にたどりつけるようにレファレンスコードの後に（第○○画像目）と記述することを推奨します（例 Ref.B02030938800（第58画像目））。
（例1）国立公文書館の資料「天津ニ領事館ヲ置ク」を引用する場合
「天津ニ領事館ヲ置ク」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A01000012800、太政類典・第二編・明治四年～明治十年 第八十五巻（国立公文書館）
（例2）外務省外交史料館の資料「片山潜ノ寄稿ナリト称スル『先鋒』記事ニ関スル件」を引用する場合
「片山潜ノ寄稿ナリト称スル『先鋒』記事ニ関スル件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B02030938800（第58画像目から）、共産党宣伝関係雑件／対日宣伝関係 第三巻（A.3.4）（外務省外交史料館）
（例3）防衛省防衛研究所の資料「国旗の制式及掲揚方法に関する件」を引用する場合
「国旗の制式及掲揚方法に関する件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.C01004996400、自昭和5年1月～至昭和6年12月「來翰綴（陸普） 第1部」（防衛省防衛研究所）
アジア歴史資料センターでは日常的に目録情報の遡及修正を行っており、件名や簿冊名が修正されることがあります。レファレンスコードは原則として変更されることはありませんので、アジア歴史資料センター資料の引用注記をもとに資料を検索される際は、レファレンスコードをご利用ください。
- 二次利用や原本に関するお問い合わせ
- 国立公文書館と外務省外交史料館からの提供資料については、資料画像の二次利用には原則として制限はありませんが、下記のいずれかの形で資料に関する情報を記載してください。
出版物や展示パネル等に利用されたい方は、アジア歴史資料センターと所蔵館名を併記し、可能であればレファレンスコードも記載してください。
（例1）アジア歴史資料センター （原本所蔵：国立公文書館） Ref.A01000012800
（例2）アジア歴史資料センター （原本所蔵：外務省外交史料館） Ref.B02030938800
もしくは、出版物や展示パネルの出典一覧にアジア歴史資料センターと所蔵館名を記載してください。
テレビ番組に利用されたい方は、資料を紹介する画面にアジア歴史資料センターと所蔵館名を併記してください。
（例1）アジア歴史資料センター （原本所蔵：国立公文書館）
（例2）アジア歴史資料センター （原本所蔵：外務省外交史料館）
もしくは、番組エンドクレジットにアジア歴史資料センターと所蔵館名を記載してください。
- 防衛省防衛研究所からの提供資料については、資料画像を出版物等に掲載する方及びテレビ番組等に利用されたい方は所蔵機関にお問い合わせ下さい。
- 所蔵機関へのお問い合わせの際には、詳細情報画面で簿冊名及び「所蔵館における請求記号」の欄に表示される資料の所蔵機関名と請求記号をご確認下さい。
- 国立公文書館と外務省外交史料館からの提供資料については、資料画像の二次利用には原則として制限はありませんが、下記のいずれかの形で資料に関する情報を記載してください。
2. 上記以外の機関からの提供資料について
- 資料画像の利用方法、ダウンロード、プリントアウト、また二次利用等については、所蔵機関の利用規則等によりますので、下記の各所蔵機関のホームページ上で利用規則等を必ず確認してください。
- 資料の原本に関するお問い合わせについては、詳細情報画面で表示される「所蔵館における請求記号」の欄で所蔵機関名と請求記号をご確認の上、資料原本の所蔵機関にご連絡下さい。
各所蔵機関（及びデータベース）の利用方法及び利用規則- 琉球大学附属図書館
- 滋賀大学経済経営研究所
- 北海道立図書館・北海道立文書館
- 神戸大学附属図書館
- 大分大学経済学部教育研究支援室
- スタンフォード大学フーヴァー研究所
- 日本貿易振興機構アジア経済研究所
- 東洋文庫
リンク先のお問い合わせフォームで、ご用件を「資料の閲覧、複写、掲載について（図書部）」にしてお問い合わせください。 - 新聞通信調査会
- 山口大学図書館